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私たちは伝統ある日本料理の伝承と調理師 (士)の技術向上を支援しています。

日本料理の技術を取得したいすべての人に

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セミナー・講習会・その他イベント案内

日本料理セミナー

誰でも受講できる 料理セミナー!

毎月プロの講師を迎え、日本料理技術の伝承と料理の楽しさから奥深さを講義してまいります。料理に興味のある方はお気軽に受講してください。

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調理師熟練者講習

専門調理師・調理技能士 への近道!

「調理技術審査・技能検定試験」の学科試験が免除になる調理師熟練者講習。専門調理師・調理技能士を目指す方のご参加をお待ちしております。

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実技試験予備講習

調理技術技能評価試験の 受講者へ!

ベテラン講師が「調理技術技能評価試験」実技試験合格のポイントを解説。その後、各自が実際の試験問題にそって調理作業を行います。

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日本料理全国大会(食育展)

あなたの料理技術を 披露できる場所!

日本料理の調理師が、「自由出展」「郷土料理」「技能コンクール」の3部門に分かれて創作料理を展示し、技能を競う大会です。各種の表彰が受けられます。

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新着情報

2024/02/20
【お知らせ】
料理四季報2024年3月号より、運送会社の事情による配送サービスの刷新に伴い、料理四季報のお手元到着が従来より遅くなる可能性がございます。
ご不便をお掛け致しますが、何卒ご理解ご了承の程お願い申し上げます。
2024/01/19
「厚生労働省からのお知らせ」令和6年4月1日に施行される改正職業安定法施行規則Q&A(労働条件明示)が、公表されました。下記のURLからご確認ください。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/haken-shoukai/r0604anteisokukaisei1.html
2023/07/18
厚生労働省健康局健康課栄養指導室長からの連絡
「刃物を鉄道車内に持ち込む際の梱包方法についてのガイドライン」の周知について https://www.mlit.go.jp/common/001291790.pdf
2023/03/08
「厚生労働省からのお知らせ」栄養士法施行規則及び調理師法施行規則の一部を改正する省令の施行について
https://www.mhlw.go.jp/hourei/doc/tsuchi/T230307H0040.pdf
2023/02/16
内閣官房 新型コロナウイルス等感染症対策推進室 からの事務連絡
「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針の変更等について」

 新型コロナウイルス感染症対策に関して、令和5年2月10日に下記のとおり決定されました。「マスク着用の考え方の見直し等について」が決定されましたので、これに伴い変更されました基本的対処方針に基づき、引き続き、新型コロナウイルス感染症対策を着実に実施していただきますようお願いいたします。詳細は、下記をご覧ください。


1 令和5年2月10日付事務連絡
 「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針の変更等について」(1ページ)
 別紙1 マスク着用の考え方の見直し等について(4ページ)
 参照  分かりやすいイラスト掲載ページ
     「令和5年3月13日からマスク着用は個人の判断が基本となります」
 別紙2 新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針(70ページ)
     令和3年11月19日(令和5年2月10日変更)
 参考  新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針変更・新旧対照表(12ページ)
2 令和5年2月10日付事務連絡
 「基本的対処方針に基づくイベントの開催制限、施設の使用制限等に係る留意事項等について」(22ページ)
3 令和5年2月10日付事務連絡
 「イベント開催等における感染防止安全計画等について(改定その10)」(22ページ)
2022/12/28
厚生労働省「職業紹介事業の業務運営要領」が、令和4年12月27日付で改正になりました。
主な改正点は次のとおりです。
①令和4年の厚生労働省編職業分類の改定に伴う改正です。(業務運営要領P.15、85)
令和5年度の職業紹介事業報告から新しい職業分類での対応が必要になります。
②「厚労省人事労務マガジン(メールマガジン)」が令和5年3月末で廃止されることによる改正です。(業務運営要領P.123)
現行では職業紹介責任者が同メルマガに登録して情報を把握することが義務づけられていますが、同メルマガ廃止により令和5年4月からは、厚生労働省ホームページに掲載される「厚労省人事労務マガジン」にて情報の把握に努めることに変更となります。

具体的には業務運営要領の本文をご確認ください。
【要領改正に係るHP】
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000172486.html
2022/12/21
来る12月23日に会員様へ料理四季報1月号を発送予定ですが、大雪の影響で現在運送会社にて新潟県への発送が受付停止となっております。新潟県内の会員様におかれましてはお待たせ致しまして申し訳ございませんが、改めて受付再開後に発送させていただきますので、料理四季報のご到着が遅くなりますこと何卒ご了承の程お願い申し上げます。
2022/11/08
厚生労働省から、「オミクロン株対応ワクチンの接種促進のための更なる取組促進について」が届きましたので、ご案内いたします。
【ご参照】「オミクロン株対応ワクチンの接種促進のための更なる取組促進について(依頼)」
2022/10/18
インボイス制度等導入の事前説明会開催のご案内

開催日時: 2022年11月8日(火)13:30~15:30
開催方法: ZOOM開催
対象者 : 民紹協会員又は職調協会員
講師  : 財務省職員
参加費 : 無料
当日の時間割: 
13:30~14:30 説明(インボイス制度)
14:30~14:40 質疑応答(インボイス制度)
14:40~14:50 休憩
14:50~15:10 説明(電子帳簿保存法)
15:10~15:30 説明や質疑応答延長を踏まえた予備時間

参加希望があれば、下記の項目を明記の上、宛先に送信し、お申し込みください。
宛先  info@minshokyo.or.jp

①インボイス説明会参加
②会社名・役職(担当部署名;経理担当など)・氏名
③メールアドレス
④電話番号( 例:03-1234-1234, 090-1234-1234)
⑤(消費税)課税事業者登録の有・無
⑥質問があれば簡潔にお書きください。

※9/28(水)までにご連絡いただきますよう、お願いいたします。
2022/04/11
調理師法施行規則の一部を改正する省令の施行について厚生労働省から連絡がありましたのでお知らせいたします。
・調理師法施行規則第4条の2第2項
調理師業務従事者届の届出事項から本籍地都道府県名を削除する。
(令和4年4月8日交付・施行)
https://www.mhlw.go.jp/hourei/doc/hourei/H220408H0010.pdf
2022/02/01
厚生労働省は、まん延防止重点措置地域等における雇用調整助成金の特例に関するリーフレットを更新しました。下記資料をご参照願います。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/manenbousi_00001.html
2022/01/31
「事業復活支援金」について、経済産業省からの情報が公表されました。下記資料をご参照願います。
■詳細資料
https://www.meti.go.jp/covid-19/jigyo_fukkatsu/pdf/summary.pdf
■申請要領
https://jigyou-fukkatsu.go.jp/assets/files/f_yoryo_chusho.pdf
2021/04/08
民紹協を通じて厚生労働省の「コロナによる離職者等への緊急支援策の周知」の依頼がありました。詳しくは下記をご参照願います。
http://www.minshokyo.or.jp/news_long/2021/04/08/1520.html
2021/04/01
「お祝い金」の取扱について、職業安定法の指針が改訂されましたので情報提供いたします。
https://www.mhlw.go.jp/content/000747063.pdfをご覧ください。
2021/03/25
民紹協を経て、内閣官房新型コロナウイルス感染症対策室から「新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言の終了について」の周知依頼が届きました。
・「新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言の終了について」
・「新型コロナウイルス感染症緊急事態の終了」
・「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」
・「緊急事態宣言解除後の新型コロナウイルス感染症への対応」
・「緊急事態宣言解除後の新型コロナウイルス感染症への対応」
をご覧ください。
2021/02/03
雇用調整助成金の特例措置等の延長等について
民紹協を経て、厚生労働省からから「周知依頼」が届きました。
厚生労働省報道発表は、こちらです。
・雇用調整助成金の特例措置等の延長等について
2021/01/12
民紹協を経て、内閣官房新型コロナウイルス感染症対策室から今般の緊急事態宣言に関して3点の「周知依頼」が届きました。
・新型コロナウイルス感染症対策に関する新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言等について
・職場への出勤等(テレワーク等)について
・緊急事態宣言に伴う催物の開催制限、施設の使用制限等に係る留意事項等について
をご覧ください。
2020/12/03
新型コロナの感染拡大防止に向けたテレワークの実施のお願い(西村国務大臣発言要旨)
https://nettv.gov-online.go.jp/prg/prg21678.html?t=177&a=1をご覧ください。
2018/01/29
ホームページをリニューアルいたしました。